日本と同じく、ドイツはデジタル革命のおかげではなく、堅実なフィジカル売上のおかげで、録音原盤市場における世界トップクラスの地位を維持してきた。しかし、フィジカルの強さのせいで、両国における音楽業界がストリーミングへの注力に尻込みすることに繋がったのもまた事実だ。ストリーミングによる共食いによって、CDの売上が下がることの方が、失うものが大きいと考えたからだ。そして、そのために、他国で起こっている、ストリーミングが牽引する市場再成長を見逃す羽目になった。しかし、Music Allyでは、ドイツと日本では、この再成長のタイミングが遅れているだけで、完全に無くなってしまったわけではないと考えている。
ドイツの業界団体であるBVMI（音楽産業連邦協会）が発表した最新統計は、この意見を支持しているようだ。2019年上半期、ドイツにおける録音原盤収益は前年同期比7.9%増となる7億8,320万ユーロ（950億6,600万円）となり、1993年以来最も高い成長率となったという。その中で、音楽ストリーミング収益は27.7%成長し、今や、ドイツにおける録音原盤収益の56.4%を占めているとのこと。ダウンロードと動画ストリーミングからの収益を追加すると、ドイツは現在、66%がデジタル市場となっている。
2018年の上半期、他国の多くが、成長への回帰を大々的に報じていた時期に、BVMIが録音原盤収益が前年同期比2%減となったことを発表したことと比較すると、かなりポジティブな数値になったと言えるだろう。しかし、今回、転換期を迎えたのは、音楽ストリーミングだけではなかった。実は、BVMIによると、2019年上半期、CDの売上も「わずかに安定した」とのことで、1年前の24.5%の減少と比べ、今年は11.7%の減少のみにとどまったという。
また、BVMIは引き続き、YouTubeの支払いレベルについて批判的であり、2019年上半期、「その他のデジタル」プラットフォーム（主に動画ストリーミング）からは、全体の収益の3%しか生まれなかったことを強調している。